| ■30歳!に関する気になるデータ/参考になる特集・書籍
◆仲間うち「年収格差」の許容範囲
[SPA! 6/17号]
年収格差が友情に影響を及ぼす分岐点を探った興味深い特集。SPA!が20〜30代の男性100人に行ったアンケートでは、学生時代の仲間と年収で100万円の差がつくと、44%の人が「格差」を意識するそうだ。
その年収格差が起きた原因は「職業の違い」と回答が最も多く81%、「会社の規模の違い」61%、「能力の違い」38%と続く。そして、年収格差に対して「人生の選択を誤った…」と思う人が約3割いるほか、「正直、理不尽な格差だと思う」「正当な評価の結果、仕方ない」が約2割ずつと受け止め方は様々なようだ。ただ、4人に1人は「仲間の年収の話は聞きたくない」とまで思っているらしく、同誌は「お互いがなんとなく気を使ってそういう話が出ないようにしている」と友人とのギクシャクした状況を指摘する。
一方、職業や会社規模が同じで、年収差が小さそうな「職場」では、同僚と差が100万円になった時点で7割もの人が格差を意識するそうだ。さらに、この格差が「正当な評価の結果、仕方ない」と思う人は33%だが、「正直、理不尽な格差だと思う」「自分の方が仕事ができるのに」と納得できていない人はさらに多くて約半数に達している。どうやら同僚との格差感の方が学生時代の仲間よりも問題が根深いようだ。
上司や会社など「他者評価」である年収差で、せっかくの友人や同僚と距離ができるのはもったいない。差を理不尽に感じても、精一杯仕事に取り組んでいるのなら「自分の評価は自分でするモノ」という心構えも必要だろう。
◆ビジネスメールの実態
[日経Bアソシエ 7/1号]
日経Bアソシエが20〜50代の男女435人から回答を得た調査によると、ビジネスメールのマナーに自信が「ある」人は9%で、「まあある」と合わせると55%になり、「自信がない」人とほぼ半々に分かれたそうだ。
ただ、自信があるという人の半数以上は、「独学」でマナーを身につけたらしく、やや心許い。では、どんなメールを不快に感じるかというと、「文章が分かりにくく、内容がつかめない」が最も多くて約6割、「文字化けで読めない」「必要以上に長い」「氏名や会社名、商品名などに誤字や脱字がある」がそれぞれ4割弱で続く。また、メール送信後いつまでに返事が来ないとイラ立つかというと「3時間以内」が約3割で、「1日以内」まで含めると7割近くに上っている。多くの人は送信した日か翌日の返信を求めているようだ。
一方、受け手側のメールチェックの頻度を見ると、約3割の人は「届いたらすぐ」で、1時間以内の間隔でチェックする人と合わせると6割を超えるのだそうだ。そして、3割以上の人は自宅や職場外の外出先などでもビジネスメールをチェックしており、そのうち約7割は休日でもチェックするそうだ。相手にメールアドレスを教えた以上はチェックや返信の義務が生まれるのだから、受け取る側も大変だ。
多忙な30代にとってメールは、とても便利なコミュニケーションツールだ。ただ、決して送り手の都合ばかりではなく、相手の立場に立つという基本をシッカリ押えながら、良い人間関係作りに活用していきたいものだ。
◆技能伝承に必要な環境とは
[労働政策研究・研修機構]
労働政策研究・研修機構が製造事業所2015社に行った調査によると、今後の「必要不可欠な技能」の見通しとして、ダントツの1位は「今までどおり熟練技能が必要」で約6割の事業所が挙げたそうだ。
逆に「機械に代替される」「工程自体がなくなる」は1割以下に留まったようだ。また「最も重要な知識・技能」の1位は、5年前では技能系正社員で「高度に卓越した熟練技能」、技術系正社員でも「高度な専門知識」だったという。ところが、今回の調査では技能系正社員には「生産工程を合理化する知識・技能」、技術系正社員でも「複数の技術に関する幅広い知識」が最も求められている。
一方、「自社の技能系、技術系の各正社員の育成や技能伝承の取組」については、「うまくいっている」「うまくいっていない」がほぼ同じ割合だという。その「うまくいっている」理由で技能系、技術系正社員で共に1位なのは、「職場や事業所全体に若手従業員を育成しようという雰囲気がある」で約6割に上るらしい。そして、技能系正社員の2位、技術系正社員でも3位には「若手従業員の間に切磋琢磨して、能力を伸ばそうという雰囲気がある」が挙がっていて、この2つが人材育成や技能伝承のポイントと言えそうだ。
社会で生きていくためのチカラは専門的なスキルだけではないようだ。決して「チカラを高めたい」という気持ちを個人で留めるのではなく、職場全体の取組みにしていくことが重要なのかもしれない。
参考URL:http://www.meti.go.jp/report/downloadfiles/g80610a07j.pdf
◆中小企業は人材重視
[東京商工会議所]
東京商工会議所が、この2月に従業員数300人超までの中小企業248社の経営者から回答を得た調査。この結果によると、中小企業の経営者が高い関心を寄せる対象は圧倒的に「人材」であるようだ。
まず、「経営上影響を受けそうだと思われる、または、現在影響を受けているもの」としては、1位から順に「原油・素材価格の高騰」66.9%、「市場の変化(成熟化・ニーズ多様化)」46%、「少子・高齢化の進展」33.5%、「労働市場の変化」27.8%と続いている。そんな中で、「今後重視する経営課題」を選んでもらうと、3位が「新技術(商品)の研究開発」で30.2%、2位が「マーケティング、販路開拓」で42.3%。そしてこれらを大きく引き離して1位となったのが「人材の確保・育成」で57.7%だったらしい。
その経営上の問題や経営課題を解決する上で「不足している、あるいは補完すべき経営資源(分野)」でも、「人材」が67.7%で、20.2%の「資金」、29.0%の「ソフトな経営資源」と比べてダントツの1位。企業として今後「特に重視したいイメージ」においても、1位は「従業員が働き甲斐のある企業」で80.6%にも上り、2位以下の「収益性の高い企業」「特定分野・専門分野で評価の高い企業」に大きく差をつけているようだ。
日々変化する今の世の中では、大企業が安定して見える。しかし、ここまで「人」に期待してくれ、幅広い業務に携われる中小企業で働くチカラをつければ、本当の「安定」が手に入るのかもしれない。
参考URL:http://www.tokyo-cci.or.jp/kaito/chosa/2008/200424.pdf
◆女性が管理職を避ける理由
[東京都]
東京都が男女1397人から回答を得た07年度の男女雇用平等参画状況調査によると、女性で管理職に「なりたい」人は1割もおらず、男性の34.6%に比べはるかに低いことが分かったようだ。
女性では「どちらかというとなりたい」人を併せても3割未満で、これも男性の半分以下だったそうだ。ちなみに、管理職を望む人が比較的多い職種は男女共に「販売・サービス職」だという。女性で管理職を望む理由は、1位が「やりがいが感じられる仕事がしたい」、2位が「自分の能力を十分発揮したい」。これらも共に男性より高い回答を得ており、管理職になりたい女性はしっかり働きたい気持ちが強いようだ。
一方、女性が管理職に「なりたくない」理由を見ると、2位は「仕事と家庭の両立が困難」で、男性の2倍の40%もの人が挙げているが、これは女性が望むライフスタイルを考えれば仕方がないかもしれない。しかし、1位は「知識や経験等が不足している」で約59%、3位には「教育訓練を受けていない」約35%が挙げられており、それぞれ男性を10ポイント以上も上回っている。つまり、女性の場合、会社からの期待や、管理職になるための機会を与えられないことが、意欲を高めない原因かもしれない。
管理職という仕事は部下を通して成果を出すことであり、現場第一線とはまた違う仕事だ。そこでつくチカラは、家庭などを持ったときにも役立つかも知れないので、毛嫌いせずに捉えてみてはどうだろう。
◆「マンネリーマン」の望むもの [日経キャリアマガジン 6月号]
30歳を前に仕事でマンネリに陥る人が増えているらしい。日経キャリアが27歳の正社員200人に独自調査を行うと、実際にマンネリを感じたことが「よくある」「時々ある」と答えた人は、83%にも上ったそうだ。
では、どんなときにマンネリを感じるかというと、「やりがいを感じない」「将来の展望や目標が見えない」など、曖昧な状況を挙げる人がともに4割弱とダントツに多く、他の殆どの項目に2倍以上の差をつけたという。逆に「モチベーションが上がるとき」では、「仕事の成果が上がったとき」「給料、ボーナスが高くなるとき」という人が1〜2位で半数を超え、次いで「自分の期待、上司の評価が上がったとき」が36.5%を占めたらしい。このように、20代後半の多くは数字など目に見える結果や他者評価を求めているようだ。
この特集にはJTBモチベーションズの調査も載っており、25〜29歳の「関心度」が高い反面、「満足度」が低いものをモチベーション低下の要因として挙げている。それによるとやはり「適職」「期待評価」という明確に答えが出ない項目が上位にあがっており、先ほどの調査を裏付ける結果となったようだ。特集は、キャリアに踏ん切りをつけている30代に対し、20代後半は「理想と現実のギャップ」で揺れていると指摘している。
やりがいや手応えというものは自分で見つけるもの。自分の頑張りを自己評価したり自分の成長を振り返るチカラを身に付け、その上で他者の評価も知りたいなら、自分から周囲に働きかけることが重要だろう。
◆仕事とプライベートの現状 [日経WOMAN 7月号]
日経WOMANが平均31.9歳の読者849人に行ったアンケートによると、ほぼ半数の49.7%もの人が程度の差はあれ、現状の「仕事とプライベートのバランス」に「満足していない」と答えたそうだ。
現在の仕事とプライベートのバランスは平均で6:4だが、10年後の理想バランスは4.7:5.3だという。また、仕事とプライベートのそれぞれの満足度は共に61.7点だが、「プライベート」の満足度をより上げたい人が53.2%で、「仕事」の満足度を上げたい34%を大きく上回っている。ところがその現状を見ると、「仕事にかけるエネルギー」は7割を下回り、逆に休日によくすることの上位も「ショッピング」51%、「家でゴロゴロする」38%、「掃除」31%と、何をするでもなくどちらも中途半端な様子が伺える。
一方、「一生働き続けたい」「仕事は収入よりもやりがい」と考える人は、各80%前後、60%弱だが、いずれも20代より30代の方が高くなるのだそうだ。年齢を追うにつれて「仕事」という行為自体の大切さに気付くようだ。特集は、「20代にどれだけ没頭したかで、30代以降の充実度が変わる」と指摘していて、ワークライフバランスに悩む前に20代は「仕事に集中するべき」なのかもしれない。
30代になって家庭を持てば、自分の時間はさらに減り、プライベートの満足度が下がることが予想される。そのときにでも充実した日々を送るためにも、20代のうちにどれだけチカラをつけるかが重要だろう。
◆使えるニュース番組はこれだ! [月刊サーカス 7月号]
社会人が本当に楽しめる「朝の情報番組&夜のニュース番組」とは? サーカスが「首都圏在住の25〜35歳男性200人」に調査すると、朝の番組ではフジ「めざましテレビ」が支持率最多で41.5%だったという。
「めざまし」は「女性・若者向けの情報が多い」番組で、特集が独自採点した「サラリーマン御用達度」は三ツ星。次に人気が高かったのは、「芸能情報色、番宣色が濃い」日本テレビ「ズームイン!!SUPER」で14.5%。3位は「マイナーイベントの取材、きめこまやかな生活情報」を伝えるNHK「おはよう日本」の11.5%で、どちらも「サラリーマン御用達度」は二ツ星だそうだ。反面、五ツ星がついたテレビ東京「ニュースモーニングサテライト」の支持率はわずかに1.5%で、朝は軽い内容を好む人が多いのかもしれない。
ところが、夜のニュース番組では、「広い視野で経済をとらえる」硬派なテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」の支持率がなんと一番高くて32%を占める。続いてテレビ朝日「報道ステーション」の30%、日本テレビ「NEWS
ZERO」の15%。一方、人気アナ・滝川クリステルを擁するフジ「ニュースJAPAN」は8.5%と意外に振るわず、夜は単なる興味よりも一日の出来事をしっかり押さえたいようだ。
30歳前後にもなると忙しくなり、新聞やネットなどで必要な情報しか見なくなりがちだ。しかし、視野を狭めすぎず、世の中の流れをある程度押さえるためにも、肩の力を抜いて利用できるTVを見直してはどうだろう。
◆母親がもう一人を産めない理由 [日経新聞 6/9夕刊]
日本経済新聞社が行った独自調査が掲載されている。「子どもを持つ母親」の理想の子どもの数は「2人」が最多で53.5%。次いで「3人」36.6%、「1人」6.5%となり、平均では、2.38人となったそうだ。
ところが、現実の子どもの数は平均1.62人。その内訳を見ると、1位から順に「1人」49.9%、「2人」39.3%、「3人」9.7%だったらしい。同調査によると、「理想と現実の子どもの人数に差がある理由」は、正社員の母親の場合、「経済的に余裕がない」が36.4%の1位で、「体力的に自信がない」「ほしいけれどもできない」などと続き、5位に「仕事をする上で不利」が13.1%と浮上している。記事には、実際に育休制度を利用しても会社側に昇進・昇格の道を閉ざされてしまう「圧力」として複数掲載されている。
正社員の母親に「昇進・昇格で不利になると思う子どもの人数」を尋ねると、「何人でもマイナスにはならない」人が半数だが、約3割もの人が「1人」いた場合と答え、「2人」「3人」もそれぞれ1割ほど。注目すべきは、専業主婦の「理想と現実の子どもの人数に差がある理由」で、1位は同じく「経済的に余裕がない」だが、なんと正社員より15ポイントも多い52.3%もの母親がこの項目を挙げたことである。
理想の家庭を作るには共働きが当たり前の時代のようだ。特に、女性は子どもの数を増やしたくても実現できないのが本音のようで、男性も性根を入れて稼ぐ力を高めなければならないだろう。
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